ED(勃起不全)の治療は、健康保険の対象にならない
ED(勃起不全)の治療は、健康保険の対象外です。
健康保険による補助がゼロだから、全て支払うことでかなりの金額になります。
この記事では、日本のEDと健康保険の関係、さらに医療関係者の見解についても説明します。
日本のED治療は自費診療
日本のクリニックでEDと診断された時には、原則的に自費診療です。
患者の負担を小さくする健康保険が効かないので、診察をしてもらう度に高額の請求書と対面します。
風邪などの体調不良では、会員がお金を出し合って相互扶助をする健康保険で約70%の支払いが免除です。
しかし、EDは緊急性を要する症状ではなく、さらに本来の定義から外れる人が健康保険の制度を悪用する恐れから認められていません。
たまに『保険が効くED治療』と銘打っているクリニックもありますが、結論としては自費診療で、保険適用となる薬剤を扱っていないのが実情です。
保険が効く説明としては、「健康保険が適用される病気によるEDなら可能性がある」という一般論に終始しています。
なぜEDで健康保険が効かないのか?
EDの治療は、健康保険の目的である『日常生活に支障をきたす疾病・負傷への補助』から外れるからです。
審美歯科や美容整形と同じカテゴリで、個人的な満足のために実施する行為と見なされています。
男性器の硬さや持続時間には個人差があり、肥満のように共通モデルが作りにくいことも適用されない理由の1つです。
切実な事情として、健康保険の財政が苦しくなっていることも挙げられます。
少子高齢化によって毎月の保険料では賄いきれなくなったから、ただでさえデリケートな問題であるEDまで健康保険の対象にしたくない本音もあるのです。
日本だけでも約600万人のED患者が確認されており、「苦しんでいる人を助ける意味で健康保険を適用するべき」という意見も出ています。
他の先進国では限定的に健康保険の対象
G7の先進国の中でED治療を完全に自費診療にしている国は、日本だけです。
日本泌尿器科学会などの有識者の集まりでは、ED検査といった医学的に必要な行為への保険適用を求めています。
現在の保険外診療のままでは、遠方にあるED専門のクリニックにわざわざ通うしか選択肢がありません。
確実にお金を回収できる保険適用の治療をしたがる日本では、健康保険の有無が重視されます。
普段の主治医からED治療をしてもらう場合には、混合診療を避けるために改めて来院する必要があります。
当然、診療料は別でかかるので、患者の負担が大きい状態です。
まとめ
EDの治療では、健康保険が効きません。
なぜなら、必要がないのに個人の意思で行う治療で、健康保険が負担する内容ではないからです。
専門のクリニックで自費診療となる状況が続いており、日本国内の治療ではお金がたくさんかかってしまうのが現実なのです。